建売住宅の購入におけるチェックポイントは？3つの観点をご紹介

建売住宅を購入するときは、即決するよりもさまざまなチェックポイントに目を向けると失敗しにくくなるでしょう。
建売住宅を購入するときのチェックポイントには、物件そのものの条件だけでなく、契約条件も含まれています。
そこで今回は、建売住宅を購入するときに見ておきたい「住環境」「建物の性能」「売主との契約条件」に関するチェックポイントについてご紹介します。

建売住宅の住環境に関するチェックポイント

建売住宅を購入するときは、建物周辺の住環境に関するチェックポイントを確認しておく必要があります。
住環境におけるチェックポイントは、周辺の用途地域や土地の接道状況、日当たりなどです。
建売住宅の購入前に、これらのチェックポイントをしっかり見ておかないと、住み始めてから住環境に不満を持つことになりかねません。

用途地域から見た住環境

建売住宅を購入するときのチェックポイントのひとつは、用途地域から見た周辺の住環境です。
用途地域は、都市計画法によって定められているエリアごとの土地の用途です。
エリア全体の無秩序な都市化を防ぎ、用途ごとにまとまった効率の良い発展を促しています。
大まかに住居系、工業系、商業系の3種類に分けられ、さらに細かく分けると13種類あるのが特徴です。
建売住宅があるのは基本的に住居系の用途地域にありますが、周囲には商業系の用途地域が設定されていることもあるでしょう。
そうなると、静かな環境の住宅を購入したのに、あとからパチンコ店ができるなどして騒音に悩まされる可能性があります。
したがって、周辺の土地にどのような用途地域が設定されているかを、確認することが大切です。

接道状況から見た住環境

建売住宅を購入するときは、住宅の敷地から見た接道状況に目を向ける必要があります。
広い道路に面していると、車での出入りがしやすいものの、車通りが多く騒音の原因になることもあるでしょう。
区画整備がおこなわれているエリアであれば、道路沿いに街路樹が植えてある可能性もあります。
移動の利便性や過ごしやすさなどの条件が、希望と近いかどうかを確認するのがおすすめです。

日当たりから見た住環境

建売住宅を購入するときは、敷地や建物に対する日当たりや、風通しなどの条件が重要です。
日当たりが悪い、風通しが良くない土地には湿気がたまりやすく、過ごしにくい環境になってしまいます。
洗濯物が乾きにくいだけでなく、カビやダニなども発生しやすいため、周囲に密集した住宅がある、背の高い建物があるなどに当てはまらないか見ておきましょう。
現時点では建物自体はなくても、ビルなどの建設計画が立っている可能性もあります。

建売住宅の住宅性能に関するチェックポイント

建売住宅を購入するときは、住宅そのものの性能についてチェックしておきたいものです。
安全で快適な住宅で過ごすためには、住宅性能表示制度における断熱等級や、耐震等級をチェックしておく必要があります。

住宅性能表示制度とは

住宅性能表示制度とは、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」通称「品確法」に基づく制度のことです。
住宅の性能を分かりやすく表示し、どのような効果を期待できるのかを示しています。
住宅性能表示制度は、品確法における3本の柱になっており、良質な住宅を安心して取得できる住宅市場の形成が目的です。
住宅の性能に関する画一的な基準を設けることにより、消費者の方が住宅を客観的に比較できるようにしています。
構造の安定、火災時の安全、劣化の軽減など10の分野に分かれており、とくに重要な分野は「必須4分野」として扱われているのが特徴です。
必須4分野に含まれるのは、耐震等級も含まれる構造の安定、劣化の軽減、維持管理・更新への配慮、断熱等級も含まれる温熱環境になります。

断熱等級

断熱等級は、住宅性能表示制度における必須4分野の1つ、温熱環境に含まれる性能です。
住宅の外皮が、どれだけ住宅の内部と外部の熱の交換を防げるかを示した等級になります。
等級が大きいほど性能が高いことになり、冷暖房効率が上がるため省エネ性能が高まるのです。
省エネ性能が高いと、消費エネルギーを削減して電気料金などを節約できます。
住宅ローン控除の利用などに、こうした省エネ性能の基準を満たす必要があるなど、税制面にも影響が大きい性能です。

耐震等級

耐震等級は、住宅性能表示制度における必須4分野の1つ、構造の安定に含まれる性能です。
1～3までの等級があり、数字が大きいほど耐震性能が高くなります。
耐震等級1は、現行の建築基準法における耐震基準と同程度の性能です。
震度6～7程度の地震でもすぐに倒壊はしないものの、大規模な修繕や建て直しが必要になることもあります。
耐震等級2は1の1.25倍、耐震等級3は1.5倍の性能が基準になっています。
耐震等級3まで備えていれば、大規模な地震のあとでも軽い補修で住み続けられる可能性が高いです。
一般的な住宅では、耐震等級1が採用されていることが多く、耐震等級3になると災害時の拠点となるような公共施設に求められるレベルになります。

建売住宅の契約条件に関するチェックポイント

建売住宅を購入するときには、建物の条件を確認することはもちろん重要ですが、契約条件も重要なチェックポイントとなります。
建売住宅を販売しているのは、ハウスメーカーなどの不動産のプロであるため、買主側は契約条件を十分に確認し、不利な条件がないか慎重にチェックすることが求められます。
売買契約書や、特約条項の内容をしっかり確認し、納得した上で契約を結ぶことが大切です。

売買契約書に書かれている契約条件を確認する

建売住宅を購入するときのチェックポイントは、売買契約書に書かれた契約条件です。
売買契約書には、建売住宅の購入価格や引き渡し日など、契約の基本的な内容が書かれています。
それだけではなく、売買契約書には何らかの事情で契約解除をするときの条件についても記載されているのが特徴です。
契約解除について大きな問題となるのは違約金の存在であり、通常は問題がなくてもトラブルが発生したときに買主が不利になることもあります。
そのため、契約書のチェックポイントとして契約の解除や、違約金についての条項をしっかり確認しておくのがおすすめです。

特約条項における契約条件を確認する

建売住宅を購入するときのチェックポイントは、売買契約における特約条項です。
特約条項には、その契約にのみ適用される特殊な契約条件が盛り込まれており、よく確認しておくことが大切です。
建物に関する条項や土地の埋設物に関わるものなど、さまざまな特約条項が存在しており、買主が不利になる条件も少なからずあります。
一度契約書にサインしてしまうと、これらの特約条項すべてに同意したと見なされます。
そのため、契約書にサインして契約が締結される前に、内容を隅々まで確認し、疑問点や気になる箇所があれば指摘して修正を依頼することが重要です。
とくに、住宅ローンの審査に通らなかったときに無条件で契約を白紙に戻せる住宅ローン特約など、万が一に備えて必要不可欠な特約もあるため、しっかりと確認しておくことが望ましいです。
したがって、売主と買主どちらかに偏った内容の契約書や特約条項になっていないか、内容に納得できるかをしっかり確認しておきましょう。
また、住宅ローン特約などの特約条項が適用できる有効期限の日付についても、チェックしておくことが大切です。

まとめ

建売住宅を購入するときのチェックポイントとして重要なのは、建物周辺の住環境の現状と将来性です。
また、快適かつ安全に過ごすための性能が、住宅に備わっているか確認することも必要になります。
さらに、契約後に損をしないようにしっかり契約条件や特約事項につて確認しておき、気になることは指摘するようにしましょう。